1. ホーム
  2. サステナビリティ
  3. サステナビリティレポート・データ集

サステナビリティレポート・データ集

2023年より、当社の中長期目標や戦略をご理解いただくためのツールとして、財務情報、非財務情報をまとめた「統合報告書」を発行しています。 本報告書は、フォスターグループの透明性を高めること、ならびにステークホルダーの皆様との対話を通じた、フォスターグループの企業価値向上への取り組み強化と持続的な成長を目的として作成しています。本報告書を、当社へのご理解を深めていただくためにお役立ていただければ幸いです。



統合報告書はこちらからご覧ください


過去のサステナビリティレポート

サステナビリティレポート 2022（日本語版）

サステナビリティレポート 2022（英語版）

 PDF（9.5 MB）
PDF（8.4 MB）

サステナビリティレポート 2021（日本語版）

サステナビリティレポート 2021（英語版）

 PDF（11.2 MB）
PDF（9.1 MB）

サステナビリティレポート 2020（日本語版）

サステナビリティレポート 2020（英語版）

 PDF（9.6 MB）
PDF（9.5 MB）

サステナビリティレポート 2019（日本語版）

サステナビリティレポート 2019（英語版）

 PDF（9.09 MB）
PDF（7.98 MB）

サステナビリティレポート 2018（日本語版）

サステナビリティレポート 2018（英語版）

サステナビリティレポート 2018（中国語版）

 PDF（8.93 MB）
PDF（7.62 MB）
PDF（9.25 MB）

サステナビリティレポート 2017（日本語版）

サステナビリティレポート 2017（英語版）

サステナビリティレポート 2017（中国語版）

 PDF（6.64 MB）
PDF（5.90 MB）
PDF（6.54 MB）
ページ上部へ

GRI内容索引

GRI内容索引

利用に関する声明

フォスター電機株式会社はGRIスタンダードを参照し、当該期間(2022年4月1日～2023年3月31日)について、内容索引に記載した情報を報告する。

利用したGRI1の名称

GRI1：基礎 2021

該当するGRIセクター別スタンダード

-

GRI2：一般開示事項 2021

GRI スタンダード 開示事項 掲載場所
No. 開示項目 掲載
ページ		 本レポート、コーポレートサイト

1.組織と報告実務

 2-1 組織の詳細 P.61
-

『会社概要・株式情報』

有価証券報告書
2-2 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体 -

有価証券報告書
2-3 報告期間、報告頻度、連絡先 P.1
-

『目次・編集方針』

有価証券報告書
2-4 情報の修正・訂正記述 P.53-58

『非財務データ』

(算定範囲の変更等を記載)
2-5 外部保証 -

-

(外部保証は受審していない)

2.活動と労働者

 2-6 活動、バリューチェーン、その他の取引関係の取引関係 P.10
P.32-35
-

『フォスターの事業』

『社会・関係資本への取り組み』

有価証券報告書
2-7 従業員 P.53-60
-

『非財務データ』

有価証券報告書
2-8 従業員以外の労働者 P.53-60
-

『非財務データ』

有価証券報告書

3.ガバナンス

 2-9 ガバナンス構造と構成 P.43-48
P.49
-
-

『ガバナンス』

『役員紹介』

有価証券報告書

コーポレートガバナンス・ガイドライン
2-10 最高ガバナンス機関における指名と選出 P.43-48
P.49
-

『ガバナンス』

『役員紹介』

有価証券報告書
2-11 最高ガバナンス機関の議長 P.43-48
P.49
-

『ガバナンス』

『役員紹介』

有価証券報告書
2-12 インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割 P21-25
P.26-27
P.43-48
-
-

『フォスター電機のサステナビリティ』

『自然資本への取り組み(1)TCFD』

『ガバナンス』

有価証券報告書

コーポレートガバナンス・ガイドライン
2-13 インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 P.21-25
P.43-48

『フォスター電機のサステナビリティ』

『ガバナンス』
2-14 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 P.21-25

『フォスター電機のサステナビリティ』
2-15 利益相反 P.49
-
-

『役員紹介』

有価証券報告書

コーポレートガバナンス・ガイドライン
2-16 重大な懸念事項の伝達 P.43-48
P.53-60

『ガバナンス』

『非財務データ』
2-17 最高ガバナンス機関の集合的知見 P.21-25
P.53-60

『フォスター電機のサステナビリティ』

『非財務データ』
2-18 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価 P.43-48
-

『ガバナンス』

有価証券報告書
2-19 報酬方針 P.43-48
-

『ガバナンス』

有価証券報告書
2-20 報酬の決定プロセス P.43-48
-

『ガバナンス』

有価証券報告書
2-21 年間報酬総額の比率 -

-

4.戦略、方針、実務慣行

 2-22 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 P.5
P.21

『CEOメッセージ』

『フォスター電機のサステナビリティ』
2-23 方針声明 P.21-25
P.28-31
-
-

『フォスター電機のサステナビリティ』

自然資本への取り組み(2)環境

企業行動要綱

社員行動規範
2-24 方針声明の実践 P.21-25
P.32-35

『フォスター電機のサステナビリティ』

『社会・関係資本への取り組み』
2-25 マイナスのインパクトの是正プロセス P.43-48

『ガバナンス』
2-26 助言を求める制度および懸念を提起する制度 P.43-48

『ガバナンス』
2-27 法規制遵守 P.53-60

『非財務データ』
2-28 会員資格を持つ団体 -

-

5.ステークホルダー・エンゲージメント

 2-29 ステークホルダー・エンゲージメントのアプローチ P.36-42

『人的資本への取り組み』
2-30 労働協約 -

-
ページ上部へ

GRI3：マテリアルな項目 2021

GRI スタンダード 開示事項 掲載場所
No. 開示項目 掲載
ページ		 本レポート、コーポレートサイト

3-1 マテリアルな項目の特定プロセス P.21-25

『フォスター電機のサステナビリティ』
3-2 マテリアルな項目のリスト P.21-25

『フォスター電機のサステナビリティ』
3-3 マテリアルな項目のマネジメント P.21-25
P.26-31
P.32-35
P.36-42
P.43-48

『フォスター電機のサステナビリティ』

『自然資本への取り組み』

『社会・関係資本への取り組み』

『人的資本への取り組み』

『ガバナンス』
ページ上部へ

経済

GRI スタンダード 開示事項 掲載場所
No. 開示項目 掲載
ページ		 本レポート、コーポレートサイト
GRI201：
経済パフォーマンス 2016		 201-1 創出、分配した直接的経済価値 -

有価証券報告書
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 P.53-60

『非財務データ』
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 -

有価証券報告書
201-4 政府から受けた資金援助 -

201-4-a、201-4-b
ii.補助金
雇用調整助成金他､日本および韓国拠点で
受け取った補助金の総額：75百万円
（日本：66百万円 韓国：8百万円）
GRI202：
地域経済での存在感 2016		 202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別） P.53-60

『非財務データ』
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 P.53-60

『非財務データ』
GRI203：
間接的な経済的インパクト 2016		 203-1 インフラ投資および支援サービス P.42

『社会貢献活動・慈善活動』
203-2 著しい間接的な経済的インパクト -

-
GRI204：
調達慣行 2016		 204-1 地元サプライヤーへの支出の割合 P.53-60

『非財務データ』
GRI205：
腐敗防止 2016		 205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 P.53-60

『非財務データ』
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 P.32-35
P.53-60

『社会・関係資本への取り組み』

『非財務データ』
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 -

-
GRI206：
反競争的行為 2016		 206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 -

-
GRI207：
税務 2019		 207-1 税務へのアプローチ P.48

『税務に対する考え方』
207-2 税務ガバナンス、管理、リスク管理 -

-
207-3 税務に関するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 -

-
207-4 国別の報告 -

有価証券報告書
ページ上部へ

環境

GRI スタンダード 開示事項 掲載場所
No. 開示項目 掲載
ページ		 本レポート、コーポレートサイト
GRI301：
原材料 2016		 301-1 使用原材料の重量または体積 -

-
301-2 使用したリサイクル材料 P.53-60

『非財務データ』
301-3 再生利用された製品と梱包材 -

-
GRI302：
エネルギー 2016		 302-1 組織内のエネルギー消費量 P.53-60

『非財務データ』
302-2 組織外のエネルギー消費量 -

-
302-3 エネルギー原単位 P.53-60

『非財務データ』
302-4 エネルギー消費量の削減 P.53-60

『非財務データ』
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 P.30

『環境配慮製品』
GRI303：
水と廃水 2018		 303-1 共有資源としての水との相互作用 P.30

『環境活動実績』
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント P.30

『環境活動実績』
303-3 取水 P.53-60

『非財務データ』
303-4 排水 P.53-60

『非財務データ』
303-5 水消費 P.53-60

『非財務データ』
GRI304：
生物多様性 2016		 304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト -

-
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト -

-
304-3 生息地の保護・復元 -

-
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 -

-
GRI305：
大気への排出 2016		 305-1 直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1） P.53-60

『非財務データ』
305-2 間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2） P.53-60

『非財務データ』
305-3 その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ3） P.53-60

『非財務データ』
305-4 温室効果ガス（GHG）排出原単位 P.53-60

『非財務データ』
305-5 温室効果ガス（GHG）排出量の削減 P.53-60

『非財務データ』
305-6 オゾン層破壊物質（ODS）の排出量 -

-
305-7 窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物 -

-
GRI306：
廃棄物 2020		 306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト -

-
306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 -

-
306-3 発生した廃棄物 P.53-60

『非財務データ』
306-4 処分されなかった廃棄物 -

-
306-5 処分された廃棄物 P.53-60

『非財務データ』
GRI308：
サプライヤーの環境面のアセスメント 2016		 308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー P.53-60

『非財務データ』
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境イン パクトと実施した措置 -

当該質問内容を含むCSR 自主アセスメン トを実施した結果、「サプライチェーンに おけるマイナスの環境インパクトと実施し た措置」はなし
ページ上部へ

社会

GRI スタンダード 開示事項 掲載場所
No. 開示項目 掲載
ページ		 本レポート、コーポレートサイト
GRI401：
雇用 2016		 401-1 従業員の新規雇用と離職 P.53-60

『非財務データ』
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 P.53-60

『非財務データ』
401-3 育児休暇 P.53-60

『非財務データ』
GRI402：
労使関係 2016		 402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 -

通知に関してはその国・地域の法律に準じて行っている。
GRI403：
労働安全衛生 2018		 403-1 労働安全衛生マネジメントシステム P.40-41

『4.安全衛生』
403-2 危険性( ハザード) の特定、リスク評価、事故調査 P.40-41

『4.安全衛生』
403-3 労働衛生サービス P.40-41

『4.安全衛生』
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション P.40-41

『4.安全衛生』
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 P.40-41

『4.安全衛生』
403-6 労働者の健康増進 P.39
P.40-41

『3.労務
（労働慣行とディーセントワーク）』

『4.安全衛生』
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 P.40-41

『4.安全衛生』
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 P.40-41

『4.安全衛生』
403-9 労働関連の傷害 P.40-41
P.53-60

『4.安全衛生』

『非財務データ』
403
-10		 労働関連の疾病・体調不良 P.40-41
P.53-60

『4.安全衛生』

『非財務データ』
GRI404：
研修と教育 2016		 404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 P.53-60

『非財務データ』
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム P.36-37

『1.人財開発』
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 P.53-60

『非財務データ』
GRI405：
ダイバーシティと機会均等 2016		 405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ P.53-60

『非財務データ』
405-2 基本給と報酬総額の男女比 P.53-60

『非財務データ』
GRI406：
被差別 2016		 406-1 差別事例と実施した救済措置 -

-
GRI407：
結社の自由と団体交渉 2016		 407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー -

当該質問内容を含むCSR自主アセスメントを実施した結果、「結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー」はなし
GRI408：
児童労働 2016		 408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー -

当該質問内容を含むCSR自主アセスメントを実施した結果、「児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー」はなし
GRI409：
強制労働 2016		 409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー -

当該質問内容を含むCSR自主アセスメントを実施した結果、「強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー」はなし
GRI410：
保安慣行 2016		 410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 P.53-60

『非財務データ』
GRI411：
先住民族の権利 2016		 411-1 先住民族の権利を侵害した事例 -

-
GRI413：
地域コミュニティ 2016		 413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 P.42

『社会貢献活動・慈善活動』
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所 -

-
GRI414：
サプライヤーの社会面のアセスメント 2016		 414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー P.53-60

『非財務データ』
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 -

当該質問内容を含むCSR自主アセスメントを実施した結果、「サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置」はなし
GRI415：
公共政策		 415-1 政治献金 P.53-60

『非財務データ』
GRI416：
顧客の安全衛生 2016		 416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 -

-
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 P.53-60

『非財務データ』
GRI417：
マーケティングとラベリング 2016		 417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 -

-
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 P.53-60

『非財務データ』
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 P.53-60

『非財務データ』
GRI418：
顧客プライバシー 2016		 418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 P.53-60

『非財務データ』
ページ上部へ

社外からの評価

国内

新・ダイバーシティ経営企業100選（平成29年度）

2018年3月：ダイバーシティ経営の推進とワークライフバランスの充実に向けた取り組みが評価され、経済産業省が主催する平成29年度「新・ダイバーシティ経営企業100選」に選定されました。

テレワーク先駆者百選（平成30年度）

2018年11月：個々のライフスタイルに合わせ、ICTを活用した「時間」や「場所」にとらわれない柔軟な働き方を実現するため、在宅勤務制度の導入等、環境整備への取り組みが評価され、総務省が主催する平成30年度「テレワーク先駆者百選」に選定されました。

2021年くるみん認定

2021年1月：次世代育成支援対策推進法に基づき、子育て世代の社員が安心して働ける環境づくりを推進するため、仕事と育児の両立支援制度拡充に取り組んできました。こうした取り組みにより、2014年に続き2021年1月にも、厚生労働大臣より「子育てサポート企業」として2度目の「くるみん」の認定を取得しました。

健康経営優良法人2023（大規模法人部門）

2023年3月：社員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践する「健康経営」の取り組みが優良であると認められ、経済産業省と日本健康会議により「健康経営優良法人2023（大規模法人部門）」に、2019年から5年連続で認定されています。（2019年はホワイト500の認定を取得）

健康優良企業　金の認定

2023年1月：積極的な健康経営づくりの取り組み推進が高く評価され、2018年12月に健康企業宣言東京推進協議会より「健康優良企業　金の認定」を取得、その後 毎回更新認定を取得しています。

年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が採用する
S&P カーボンエフィシェント指数の構成銘柄に選定

2018年より年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が運用を開始したESG指数・S&P カーボンエフィシェント指数（CO₂ 排出量データの情報開示状況・結果をもとに評価）の構成銘柄に、6年連続で選定されています。

2022年度 SOMPO サステナビリティ・インデックスの構成銘柄に選定

2022年3月：SOMPO アセットマネジメント株式会社が運用する「SOMPO サステナビリティ・インデックス」（調査会社による ESG評価を重視して投資銘柄を選定）に、7年連続で選定されています。

グローバル

CDP

2022年12月：企業などによる環境管理への取り組みに関する情報を開示するイギリスの非営利団体CDPが実施する2022年度の調査において、気候変動「B-：マネジメントレベル」、水セキュリティ「B-：マネジメントレベル」の評価を取得しました。（A, A-, B, B-, C, C-, D, D- の8段階評価のうち）

EcoVadis

2022年11月：フランスのEcoVadis社による、サプライヤー企業としての「環境」「労働慣行」「公正取引」「持続可能な調達」における調査で、当社のサステナビリティへの取り組みが評価され、ゴールド評価を取得しています。

外部評価機関からの調査

フォスターグループは、外部の評価機関から受領するサステナビリティ調査に誠実に回答しています。
2022年度は、東洋経済新報社CSR企業ランキング調査や日経SDGs経営調査・日経スマートワーク経営調査、Good Banker社会的責任投資調査を含めて、計8件の調査に対応いたしました。今後も、外部の評価機関からの調査依頼に真摯に対応すると同時に、調査結果および調査から得られる気づきをフォスターグループの企業価値向上への取り組みにつなげていきます。