担当取締役メッセージ

フォスターは2021年3月に「ESG経営宣言」を制定し、E（環境）・S（社会）・G（ガバナンス）を軸とした経営に取り組む基本姿勢を社内外に発信しました。特に脱炭素社会の実現を経営の最重要課題の一つと位置づけ、「2050年までにカーボンニュートラルの実現」という長期目標と、「2030年までに2018年比で50%削減」というマイルストーンを掲げ、取り組みを加速しています。

さらに2024年には、ESG課題への統合的な取り組みを強化するため、従来のESGマテリアリティを見直し、財務および社会・環境への影響を両面から分析しました。経営戦略との整合性を高めるため、経営方針や中期事業計画を反映させ、事業領域（B）のマテリアリティを加えた「B＋ESG領域」におけるマテリアリティを新たに設定し、これらのKPI達成に向けて、社内一丸となって取り組んでいます。

持続可能な社会の実現に向け、フォスターグループは技術力を結集し、ESG経営を「差別化を図る競争優位の源泉」へと高めてまいります。

とりわけ、環境マテリアリティである「気候変動への対応」においては、お客様や社会からの要請といった外的要因も踏まえ、これを経営上の最重要課題のひとつとして位置づけ、積極的に取り組んでいます。CO₂排出量の削減に向けては、各製造拠点における省エネルギー施策の実施や太陽光パネルの設置、本社での再エネ100%電力への切り替えなど、さまざまな施策を推進してきました。その結果、2025年を目標として掲げていた中期環境目標におけるCO₂総排出量「Scope1,2:2018年度比30%削減、Scope3:同3%削減」を1年前倒しで達成することができました。さらに、リサイクル材料の使用や車載用音響スピーカの小型・軽量化を推進するとともに、次世代スピーカとしての環境対応製品の開発も進めています。当社の技術力を結集することで、「差別化を図る競争優位の源泉」へと高めてまいります。

また近年では、「環境」に加えて「人権」への社会的関心が高まっています。グローバルに事業を展開する当社は、サプライチェーン全体で人権尊重の取り組みを強化し、多様性を尊重する職場環境の提供を目指し「フォスターグループ人権方針」を策定しました。2024年には、ハラスメント防止研修の実施や人権週間における啓発活動、サプライヤー説明会での人権尊重の周知など、具体的な取り組みを推進しました。これら一連の取り組みを通じて、すべてのステークホルダーと連携し、持続可能性と事業の安定性を兼ね備えたサプライチェーンの構築に努めます。

今後もフォスターグループおよび私たち社員一同は、長年の歴史と信頼を背景に積み上げてきた財務価値と、自社の「強み」である知的資本、人的資本、製造資本、社会・関係資本、自然資本といった非財務価値との融合により、ステークホルダーの皆様の期待や要請に的確に応えながら、さらに企業価値を高め、自社のみならず社会のサステナビリティに、より一層貢献してまいります。